DHLや当の本人達は気づいてない馬鹿ですが、当時、ちゃんと警察には届けられています。
ただし、相手がたちの悪い外資系であり、社長の国籍がアメリカ人でなかなか手が出せない、
会社での暴行や虐めによる障害と証明しにくく、
内部告発が社会的に認められておらず、日本独特の習慣で会社での虐め暴力行為があまり
問題視されないという当時の状況では訴えた被害者側が不利になり、
なかなかタイホまでいたらなかっただけです。一応ある程度の捜査はされてます。　

また仮にタイホ起訴となっても当時のそのような社会では
有罪に出来る可能性もあまりなく、執行猶予やわずかな刑期、罰金程度になる可能性が高く、
被害者に嫌がらせをされる可能性が高く、被害者の再就職に影響するために見送られているだけです。

もうすでに刑法上の時効になってますが、犯罪行為は事実なので公益として公表しときます。
用心してください。