Apple Software Updateがバッドウェア認定直前回避

Appleの更新ツール、「バッドウェア」の認定を直前回避
米StopBadware.orgは、米AppleがWindows版iTunesなどにバンドルしているソフトウェア更新ツールを
「バッドウェア」に認定しようとしていた。
2008年04月21日 08時47分更新

　スパイウェア対策プロジェクトの米StopBadware.orgは4月17日、米AppleがWindows版iTunesなどの
ソフトウェアにバンドルしているソフトウェア更新ツールを「バッドウェア」に認定しようとしたが、
Appleが対処したため認定を見送ったと発表した。

　StopBadware.orgは、ユーザーが知らないうちにスパイウェアや詐欺的なアドウェアをインストールする
ソフトウェアを「バッドウェア」に認定している。3月24日付のブログで、AppleがWindows版QuickTimeや
iTunesなどのソフトウェア更新ツールで、 Safariブラウザなどの別のソフトウェアを「アップデート」と
称してインストールさせていると問題を指摘していた。

　問題のアップデート画面ではSafariなどのソフトウェアがデフォルトで選択されており、ユーザーが更新を
実行するとダウンロードされ、インストールがされる状態になっていたという。

　この報告を受けてStopBadware.orgは、Windows版のApple Software Updateツール、QuickTime、iTunesが
バッドウェアに当てはまるかどうかを調査。17日には、これら製品を「バッドウェア」に認定したと発表するはずだった。
aplupdtnew.jpg 「バッドウェア」認定を回避した更新ツール（StopBadware.orgより）

　しかし、その前日になってApple Software Updateの更新版（バージョン2.1.0.110）がリリースされたことを確認した。
このバージョンではSafariなどのソフトウェアが「アップデート」とは別に、「新しいソフトウェア」として表示されていた。

　Appleは、明らかにコミュニティーの懸念に応えて今回の変更を行ったものであり、「これはコンシューマーのためになる」
とStopBadware.orgは評価している。
アイティメディア株式会社
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0804/21/news011.html