（西尾さんの著書の「分析」を含めての引用です。）

2012年09月05日(水) 第一次大戦以降、中国の排日運動を背後から操ったのはどこの国だったのか〜〜その1
http://blog.zaq.ne.jp/shibayan/article/214/

「英米の狙いは、中国市場を独占することにあった。しかし、中国大陸にはすでに
イギリス、ロシア、ドイツ、フランスなどがすでに地歩を築いており、そこで武力
を用いて中国市場を奪おうとすれば大戦争とならざるを得ないので避けた。

そこで、第一次大戦で東アジアの市場を拡大していた日本が狙われたということなのだが、
そのために中国と日本を離反させ、中国に反日感情を植え付けて中国市場から日本の商品
を排除して、その市場をアメリカが奪い取ろうとしたということになる。

そして実際に、1931年の対中国の貿易額は日本、イギリスを抜いてアメリカが
第一位となるのであるが、そのやり方が実にひどいのだ。中国人に日貨排斥
(日本商品のボイコット)をさせて、日本商品を売れないようにさせるのである。
初めはボイコットの期間が短かったのだが、それが次第に長くなって、
ボイコットを始める前の日本企業との契約も守られなくなっていく。」

「長野氏の論文で、中国の排日に英米の勢力が活発に動いたことが書かれていたが、
中韓の反日は、今もアメリカが背後で政治家やマスコミを使って工作している可能性を感じている。

アメリカにとっては、自らは血を流すことなく、ライバル国同志の紛争や、
ライバル国の内部対立を利用して、お互いを戦わせて消耗させることで自国
の覇権を強化するという、戦わずして勝つ戦略がベストのシナリオであろう。

我が国に、中国や、韓国や、ロシアといくら紛争が起こっても、
アメリカにプラスになることはあれ、マイナスになることは何もない。」

「アメリカにとって一番困るのは、わが国が中国や韓国と組むことであるはずだ。
しかし、そうさせないためにアメリカはそれぞれの国との関係で紛争の火種をわざと残し、
国内にも争いの火種を残して、タイミングを見てそれを刺激して覇権を維持できる仕組み
が構築できており、どこの国も簡単には動けない。わが国の総理大臣が短命なのも、
そのことと無関係ではないのではないか。

アメリカのやっていることは、長野氏の時代とそれほど変わっていないのかも知れないのだ。
真実の歴史を知らなければ、わが国は何度も同じ過ちを繰り返すことになるのではないだろうか。」