798 ：韓流や人権侵害救済法を成立阻止するための基本戦略　その5：2011/08/23(火) 22:26:02.67 ID:/VeLGd5W
口コミ作戦の内容は分かるでしょうか？
中学生レベルだと「お台場でフジテレビに対して1万人デモをやったんだって」「でもテレビ局やマスコミは一切報道しなかったらしいよ」「なんでだろう？」と疑問を持たせる会話をさせるのが狙いです。
それが高校生レベルになればさらに「テレビ局と新聞社が報道すると都合が悪いのでは？」
「実際に起こったことを報道するのがマスコミじゃないのか？」「どうなってるんだ？」とだんだん核心に近づいてきます。
大学生レベルになれば「電通という広告代理店が韓国政府から資金を得てマスコミに報道を押さえているんだ！」
「事実を報道するマスコミがこんなことでいいのか！」といった建設的な会話が期待できるかもしれません。
社会人層になれば「外国参政権や人権侵害救済法を成立させるため、電通を使って世論をコントロールして
フジテレビ抗議デモが起きた事実が一般人に広まらないように工作しているんだ！」ともう核心になるでしょう。

ともかくどんな層であれ、私たちがフジテレビに対して抗議デモを起こしたことは事実ですし、
それを隠蔽のため報道しなかったマスコミがいることもまた事実です。これを徹底的に広めるのです。
これをすることによって人間と新聞社＆テレビ局の間に「不信感」という決定的な楔を打ち込むことにあります。
事実を公正に報道しない日本のマスコミに私たち日本人に用はありません。

これができれば次回以降フジテレビに対して抗議デモを起こす際の決定的な起爆剤になります。

報道しなければフジテレビはもちろん日本のマスコミは多くの日本人から見放されることになります。
マスコミが国民に対して洗脳や世論操作をできる時代はもはや終わったのです。
そうなった国民は一致団結して竹島問題、外国人参政権、人権侵害救済法の裏の問題について
ネットを使ってマスコミの手を借りずに真剣に取り組むでしょう。
マスコミに対する信用が崩壊すれば、国民は電通に対して警戒を持つので電通の工作の脅威が通じなくなります。
このとき総務省などに対して電波法改正デモ、人権侵害救済法反対デモを起こせば数十万の規模になるので
政界は国民の声を無視することができず、電波法は改正、人権侵害救済法と外国人参政権の成立は困難になるでしょう。
またそれでも無理やり通そうとする政党がいたら、国民にそっぽを向かれ、選挙では大幅に議席を減らすことになります。
この部分のレスを他のところにも教えてくださるとうれしいです。
マスコミや工作員を除いてたぶん大勢のまともな日本人がこのやり方に同意するものと思います。