（被災地への救援物資３）

救援方法については、個人と企業・団体とに分けて考えたい。
個人の場合は「現金を送る」と原則にしたらどうだろう。
企業・団体は、送る物資が本当に必要かどうかを被災地に確認し、
必ず地元の商店を経由することを提案したい。
一部の商店だけが潤うことに、被災者の中から反発が出る可能性はある。
しかし、島原市万町の電器店、森本吉子さん（57）のように
「災害で店が潤うなら、利益は一部寄付する」という人もいる。
地域への復興への思いで、反発は乗り越えられると信じたい。
金や物以外の支援もある。被災当初の３カ月間に、
延べ２０００人のボランティアが島原で汗を流した。
ここでも企業・団体にとっての先例がある。
ＮＴＴの労組と関連会社は「市の職員同様に使って」と、
食事や宿舎を自分たちで確保した上で、20人を派遣した。
混乱の中で全く手のかからないボランティアは、大いに歓迎された。
心の交流も立派な支援だ。島原市役所には２万４０００通もの激励の手紙が
保管されている。
十数枚ずつ市役所の玄関に張り出され、市民を勇気付ける。
また、岩手県室根村の上折壁小は「被害が終わるまで続けましょう」と、
火砕流で校舎を失った深江町の大野木場小と交流を始めた。
大野木場小の高柳忠昭校長は「子供たちは思いやりの心を肌で学んでいる」と話す。

要は、被災地の住民の立場に立って考えるということだ。
想像力と思いやりが、善意をより大きくいかすことになる。
（記事はここまで）