モノを送るには注意が必要。

《毎日新聞「記者の目」94年３月26日、西部本社朝刊》

【見出し】
島原で救援について考えた／物資の洪水、地元に弊害／
個人は現金、原則に／団体は現地商店経由で／
雲仙・普賢岳噴火災害救済

神戸　金史（島原支局）


長崎県雲仙・普賢岳の噴火災害は、43人の犠牲者を出した
１９９１年６月３日の大火砕流から数えて１０００日が経過した。
火砕流と土石流は今も頻発、ふもとの島原市と深江町では４８００人以上が
避難生活を強いられている。
例を見ない長期災害に、全国からたくさんの善意が届けられた。
約40万件、２３０億円の義援金と、衣類、食料品など
「数え切れないほど」（島原市）の物資。
この善意に、住民がどれほど励まされたことか。
私も「こんなにも雲仙を心配してくれる人がいる」と感激した。
が、あえて言いたい。被災地には安易に救援物資を送るべきではない、と。
意外に思われるかもしれないが、救援物資は地元の商店街を苦しめるなど
さまざまな弊害を引き起こした。昨年の北海道南西沖地震の被災地、奥尻でも
同様のことが起きている。このままだと、どこかで必ず同じ弊害が
繰り返される。島原で、災害救援のあり方について考えた。

大火砕流の発生と共に「善意の洪水」が始まった。
島原市と深江町は保管場所の確保に追われ、
農協倉庫や水を抜いたプールなどで何とかしのいだ。
市は、多い日には当時の職員の５分の１以上に当たる約60人を仕分けに動員。
「緊急にやらなければならない災害対策に手が回らなかった」
とこぼす職員もいた。
しかも、全物資の７割が古着で、
黄ばんだ下着や賞味期限が切れた缶詰やジュースも大量に交じっていた。
「古着は、箱詰めにして町内会に渡し、処理は住民に任せています」
と市の担当職員。物資に込められた思いを考えれば、簡単には捨てられない。
任された住民も困ったはずだ。
（２に続きます）