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SkyBiz2000についておしえて！

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0001名無しさんNGNG
SkyBiz2000というのしってますか？
実際ビジネスに参加している人、概要を教えてください。
0002名無しさんNGNG
友人が活動しています。
レンタルサーバーで自分の子供を増やして行く
ねず○講？
詳しくは
http://www.skynary.com/y-shingaki01
ここをみて
0003名無しさんNGNG
こんなん，やるやつぁアホです

0004yoshiNGNG
ねずみ講ではないですよ。｢連鎖販売方式｣に引っかかるのは2万円以上の購入義務がある場合で被害者が出る場合。これは年間$110のみ。それに支払った分だけのサービスは充分ある。それよりもこれの日本版starweb21が7月7日からスタート。現在仮登録できます。日本人にはこっちの方が使いやすいと思う。詳しくは
http://www.starweb21.com/cp/heartnbow
0005yoshiNGNG
先ほどアップしたアドレス（http://www.starweb21.com/cp/heartnbow）は、仮登録画面でした。会社の正式なホームページはこちらでした。
http://www.starweb21.com/
0006名無しさんNGNG
3に同感。。
法的にどうのって問題じゃないぞ。＞４
0007名無しさんNGNG
「法的にどうのって問題じゃないぞ。」の気持ち解ります。
例え合法でも、ネットワークビジネスに限らず、押し売りをしたり、誤った商品の伝え方をしたら社会的に問題があります。
私も、スターウエッブの事を聞きましたが、「スカイビスはビジネスオンリーで走る傾向があったのでそうならないよう、本当にホームページを作ってもらい皆に、楽しんだり、ＨＰでの商売をしてもらう事を目指してる」と。
0008名無しさんNGNG
ネズミ野郎，宣伝するな

0009名無しさんNGNG

スカイビズはカナダとオーストラリアでめでたくネズミと認定されました。
日本の警察も監視しています。
覚悟してやりましょう。

0010名無しさんNGNG

なぜ，ネズミかというとパソコン持ってない奴が大量に登録しているから。
結局１１０＄払うねずみ講といっしょ。


0011名無しさんNGNG
e-Visionも一緒か？
0012名無しさん＠そうだ選挙にいこうNGNG
↓スカイビズで作られたサイトのアドレス

http://skynary.com/members/default.asp?rep_email=ogawa%40sun%2Eemail%2Ene%2Ejp&rep_name=takaaki+ogawa&rep_phone=026%2D246%2D4488&rep_uid=shinsyu&rep_fax=026%2D246%2D2073&saying=This+is+the+Sign+Up+site+for+Japan+Market&image=http%3A%2F%2Fskyboom%2Ecom%2Fshinsyu%2Fkoukoku%2D1%2Ejpg&counter=755&familylinktext=Click+Here+To+See+My+Business+Web+Site&leg=left&rep_tracking_id=76062334&friendly_name=This+is+the+Sign+Up+site+for+Japan+Market

よく見るとなにやらいろんな情報が．．．
0013名無しさん＠１周年NGNG
このsageって野郎、何なんだ？
いたるところで知ったかぶり発言してるな。
こいつの言うことは信用できないな。
0014名無しさん＠でんぱNGNG
ワタシノコトデスカ
0015>9NGNG
カナダとオーストラリアの友人に確認したけど
別に規制されてないってさ。
ワールドワードウェブ（www）と合併したらしいよ。
どうなんだろうね？
0016名無しさん＠そうだ選挙にいこうNGNG
どっちにせよ　こんなのはだめだよな。
0017おれがｓａｇｅだNGNG
＜日本経済新聞（７月２日付）朝刊の記事（タイトル「マルチ商法対策強化（通産省）」より＞

　通産省は販売員をねずみ算式に増やしながら商品を販売する「マルチ商法」対策を強化する。インターネット取引を利用するマルチ商法への苦情・相談件数が急増していることが背景。月内に通産相の諮問機関である産業構造審議会に「個人ビジネス勧誘取引小委員会」を新設、訪問販売法の改正などを検討する。
　訪販法は誇大広告の禁止や返品条件の明示などを定めている。しかし、国民生活センターによると、マルチ商法とみられる業者のインターネット広告への苦情・相談件数が１９９６年度の１３８件から９９年度は６９２件に増加した。「ネット広告ですぐに利益が得られるといった側面ばかりが強調された内容になっている」といった苦情が多い。
　マルチ商法とみられる業者の多くは社名・商号、代表者、責任者などが不明で、現行の訪販法で対応するのは難しくなってきている。このため通産省はネット取引で消費者を保護するための日本工業規格（ＪＩＳ）を来年を念頭に実施することに加え、新たにマルチ商法業者を厳しく取り締まれるよう訪販法改正を検討することにした。
　マルチ商法は、物が売れるかどうかに関係なく販売組織が無原則に拡大するのが特徴だ。
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