これから先、日本の国公立大学は圏論に関する研究ネットワークを急速に組織すべきだ。
学部で圏論を全学部必修とし、専門の学部「圏論学部」を別途募集する。
東京圏論学部という専門の大学を作れば、おそらく志願倍率は100倍を越すだろう。
また、圏論基本法を制定し、圏論研究には莫大な補助金を出すようにすべき。
また圏論教育基本法にて、初歩的な圏論は義務教育の1教科として扱われるべきである。
そして世界各国の首脳や研究者、企業、民間研究者を東京に集めて、圏論世界大会を開催すべきだ。これは国際的にも大きく取り上げられ
世界全体がお祭り気分になるような、超大規模な祭典となるだろう。開催期間には1年を要するだろう。

2050年には、日常会話でも圏論の概念が多用され、もはや標準的な小学生や中卒肉体労働者ですら圏論を理解しており、
おそらく圏論を知らずしてまともな日常生活は困難になるかもしれない。