男性優位の数学社会にあって、女性教員が本領を発揮できないという
事態が続いている。女性教員の割合を少なくとも一割にするとの努力
目標を立てることは、差別の是正はもちろん、人材活用という観点か
らも重要なことであろう。これは当然「法の下の平等」を謳う憲法の
精神とも一致する。こうしたことは大学に求めるだけでなく、議員や
官僚・大企業の役員に対しても要求していくべきであろう。