ＲＴ局の場所は、尼崎港などの例を除き、ほとんどが過疎地である。
過疎地とは、要するに高齢化地域であってインターネットはおろか、パソコンさえも使わない人が多いだろう。
こういう地域だからこそ、デジタルデバイドの旗ふりが必要だ、という議論もあるが、
冷静に考えたら、この人たち、みずから、ネット環境を特に希んでいないんじゃないかな、と思う。
テレビ電話で遠方の人と話ができたら便利だ、とか簡易診察ができるとかいうけれど、
じゃあそういうサービスまで考えて、具体的に動いてる自治体があるかどうか？
何がいいたいのかといえば、ｈ５５５の思想は、一見、崇高なように思えるけれども、
必要じゃない、という人におしつけがましくしているような気がしてきた。
それはそうと、高齢化社会のＲＴ局がカバーするエリアって、要するに世帯数も少なくて
多分、１００〜３００世帯程度と思われるが、５０回線も予約が集まるんだろうか？
せいぜい１０回線が関の山と思えるが・・・