インターネットを介し、音楽や画像などのファイルを個人間で直接交換するＰ２Ｐ。これを実行するソフトを使う少数の利用者が
回線容量の大部分を占領、一般ユーザーに影響を与えている問題が深刻化し、接続プロバイダーでは、
Ｐ２Ｐのデータを制限する措置を相次いで導入している。プロバイダーでは、回線を増強して対応してきたが、
Ｐ２Ｐ利用者の増大でいたちごっこの状態。このため、各社はファイル交換ソフトを検出して制限できる帯域制御装置を導入し、
次々と対策に乗りだした。昨年夏ころから現在までに、東京と神奈川のケーブルテレビ・プロバイダー「イッツコム」のほか、
「＠ニフティ」、「ぷらら」などが、Ｐ２Ｐの制御を公表、大手ケーブルテレビによるプロバイダー「＠ネットホーム」は、テスト導入中だ。
「ビッグローブ」も、「今後もＰ２Ｐのトラフィックが増えれば、制御も考えている」と言う。
一方、帯域制御装置を扱っている国内３社によると、昨年来、売り上げが急増しており、帯域制御を公表している事業者以外にも
Ｐ２Ｐファイルの制限に乗り出しているプロバイダーが急速に増えている模様だ。「ネットエンフォーサー」を販売する
シーティーシー・エスピーでは、今年度は評価中の社も含め、約３０社に装置を納めた。同社では「中小プロバイダーの導入が目立つ」と言う。
住商エレクトロニクスによると、「米国では、合法なファイルにはタグ（荷札）をつけて、違法なトラフィックだけ排除する実証実験が行われている」とされ、
今後、きめ細かい帯域制御が可能になれば、導入するプロバイダーが増えそうだ。

http://www.yomiuri.co.jp/net/news/20040127ij32.htm