健康食品大手のDHCが、口臭を消す効果があるかのように表示して販売した食品に合理的な根拠が
ないことが分かり、公正取引委員会が排除命令を出しました。

　公正取引委員会の担当者：「『当該表示の裏づけとなる合理的な根拠を示すものではなかった』と
認められたので、本日の排除命令になった訳です」
　問題の食品は、DHCなど7社が製造・販売していました。「マッシュルーム由来のニオイすっきり
成分」、「トイレ後や食後のニオイに」などと表示していましたが、専門家は、効果があるとは考え
にくいとしています。DHCの販売期間は2003年5月から先月までの5年以上にわたっていて、7社合
わせた年間の売り上げは約20億円に上ります。公正取引委員会は排除命令を出し、再発防止を強く求
めました。