相続者や家族が銭湯潰してマンション建てたいって希望してるのなら組合に出来る事はないだろうな。
主人だけが銭湯の事業継続に賛成で、他は付き合わされてる事情だと、後継と言うか従業員的な人の手配だけで
銭湯継続出来るものでもないだろう。

急な死去ならともかく、余命わずかと分かって、子供に継がせたりする意志が無く当代で廃業とか決めてるなら、
５年前、１０年前と余裕持って銭湯を続けられる従業員の育成に組合が動いても効果は薄いだろうな。
なにより銭湯利用してる近隣住民も数が減少しすぎてあんまり危機感ないんじゃない。
昔は村民や町民集まっての村や町挙げての陳情で銭湯の必要性とか訴えてたかもしれないけど、今はそんなには賛同者集められないとは思う。

核家族化ならぬ、核入浴下が進んで集団入浴の習慣が途絶えてるしなあ。